「週何日、家で仕事してる？」って聞かれたとき、すぐ答えられる人と、なんかモヤっとした顔になる人がいる。

自分の在宅率って、意外と「普通なのかどうか」を測れてない気がする。周りと比べる機会もないし、会社の制度がそもそもそれを決めてる面もある。

国土交通省の調査を見ると、日本人の平均テレワーク実施率は30.0%という数字が出てくる。週5日働くとすれば、週1〜2日在宅くらいが「日本の普通」ってことになる。

日本のテレワーク実施率、実際どんな分布？

国土交通省のテレワーク人口実態調査（2023年）によると、就業者全体でのテレワーク実施率は約30%だった。コロナ禍の2020〜2021年に急上昇したあと、少し落ち着いた数字がこれになる。

実施率おおよその割合
80%以上（ほぼフルリモート）約7%
50〜79%（週3〜4日在宅）約13%
20〜49%（週1〜2日在宅）約25%
1〜19%（月数回程度）約20%
0%（出社のみ）約35%

この表を見てちょっと驚いたのは、ゼロ、つまり「テレワーク一切してない」層が全体の35%もいるということだった。

平均30%という数字は、フルリモート組が引き上げた結果であって、実態の中央値はもっと低い。体感的に「俺の周りって在宅少ないな」と感じてる人は、統計的に正しい感覚だったりする。

分布を見るとわかるんだけど、フルリモートに近い層（50%以上）は全体の20%に満たない。SR以上のゾーンというのは、実はかなり限られた人たちの話になってくる。

なんで同じ「テレワーク可」でもここまで差が出るのか

業種と職種、この2つで実施率がほぼ決まる、というのが正直な話だと思う。

IT・情報通信系は実施率が60〜70%に達するケースも多い一方、製造・小売・医療・介護系はほぼゼロに近い。同じ会社に勤めていても、営業は毎日出社、エンジニアは週4在宅、みたいな分断が起きてるのが実態だったりする。

もう一つは、コロナ明けの「出社回帰」の影響がある。2022〜2023年にかけて、一度テレワーク率が戻った職場は少なくない。制度としてはあるけど、「雰囲気的に使いにくい」という職場も相当数存在する。これが平均値を押し下げている大きな要因だと思う。

面白い見方：「30%」という数字の本当の意味

30%という平均値、一見「そこそこ」に見える。でも実態は、フルリモートの人とゼロの人が混ざり合った結果なので、「みんな週1〜2日在宅してる」という話では全然ない。

分布でいうと、上位20%と下位35%が極端に離れていて、真ん中がびっくりするくらい薄い。「なんとなく週1〜2日在宅してる人」が一番多い層に見えて、実は全体の4分の1しかいなかったりする。

診断ではSR以上、つまり週3日以上在宅している層が上位15〜20%に相当する。意外なのは、「自分はそこそこ在宅できてる」と思ってる人がNかCに出るパターンが多いこと。週1在宅で「ハイブリッドワーク」と感じてたとしたら、それはCゾーンの話になる。

実際に数字を入れてみると、思ってた自分の位置がけっこう変わる。

🎯 働く日本人のテレワーク実施率ランク診断

テレワーク実施率を入力してください

%

このランク名、なんか人に言いたくなるやつじゃないかと思う。

診断後、どう動くか

あ、話がずれたけど、ここからが本題かもしれない。

ランク結果が「D」や「E」だったとして、それは今の会社・今の職種での話でしかない。「テレワークできる仕事に自分は就けないタイプだから」ではなくて、単純に今いる業界・職種の構造的な問題だったりする。

D〜F層だった人向けに言うと、リモート可の求人は2023年以降も一定数存在していて、完全消滅はしていない。まず「自分のスキルセットでリモート可の求人がどれくらいあるか」を見るだけで、見え方がかなり変わる。転職サービスに登録するだけでリモート可・在宅比率の条件検索ができるようになる。登録は無料だし、見るだけでもいい。

R〜Nの人は、今の働き方を「維持するか、もう少し伸ばすか」の分岐点にいる気がする。週3在宅がデフォルトの職場に移るだけで、体感の自由度がかなり変わる。今の環境に不満がなければそのままでいいし、「もう少し在宅を増やしたい」という感覚があるなら、市場を見てみる価値はある。

SR以上の人は、正直それだけで選択肢の幅が広い。リモートワーク環境が整っていることを前提に副業や複業を組み合わせることもできる。その場合、どんな副業と相性がいいかは、転職エージェントよりもフリーランス向けの案件サービスのほうが解像度が高い情報を持ってる。

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よくある質問

Q. テレワーク実施率30%の「平均」って、中央値とどう違う？

国土交通省の調査では平均値が30%前後だけど、中央値はおそらく20%を下回ると考えていい。これはフルリモートの一部の人が平均を上に引っ張ってるためで、「テレワーク一切なし」の35%が強烈なカウンターになってる。平均と中央値の差が大きいテーマは、「自分の感覚」と「統計上の位置」がずれやすいので注意したほうがいい。

Q. テレワーク実施率は業種によってどれくらい違う？

体感的には「ITと、それ以外」くらいの温度差がある。IT・情報通信系は60〜70%台に達することもある一方、医療・介護・製造・飲食は実質ゼロが多い。同じ会社でも職種によって分断されていることも多く、「会社の制度はある、でも俺の部署では誰も使ってない」という状況は、実態として相当数存在する。

Q. Dランクからテレワーク比率を上げるにはどうすればいい？

今の職場の制度を変えるか、リモート比率が高い職場に移るか、の2択になる。前者は正直しんどいケースが多い。雰囲気・業務フロー・上司の価値観が絡むから、個人で変えられる余地は限られてたりする。後者のほうが早い、というのが実際の感覚だと思う。dodaなどの転職サービスでは「リモート可」で求人を絞り込めるので、自分のスキルでどれくらいの求人があるか確認するだけでも、選択肢の見え方が変わる。