犬か猫を飼っている家庭の年間動物病院費、平均9万円らしい。月に換算すると7500円。「そんなもんかな」と思う人もいれば、「え、うちはもっとかかってる気がする」という人も、けっこういるんじゃないかと思う。

統計を見ると、この数字はもう少し複雑な顔をしている。

犬・猫の年間動物病院費の実態

ペットフード協会の令和5年調査によると、犬・猫の年間医療費（動物病院での支出）の平均は9万円前後。ただ、この「平均」という数字、ちょっとクセがある。

分布を見ると、年間3万円未満という家庭が全体の3割近くを占める一方、20万円以上という家庭も1割以上いる。つまり平均9万円は「多数派の数字」ではなく、極端に高い層に引き上げられた数字だったりする。中央値で見ると、おそらく6〜7万円くらいに落ち着く。

年間医療費の目安該当する状況割合（推計）
3万円未満若くて健康、年1回ワクチンのみ約30%
3〜10万円定期健診＋軽い治療1〜2回約40%
10〜20万円持病あり・手術経験あり約18%
20万円以上慢性疾患・高齢・長期入院など約12%

このデータは2023年調査のもの。

正直、グラフで見ると「3万未満層」と「20万超層」の間の断絶がびっくりするくらい大きい。同じ「ペット飼ってる人」でも、支出の幅が10倍以上あるってことになる。

あ、話がちょっとずれたけど、この格差がどこから来るかというと、主に「ペットの年齢」と「種類」の2軸が大きい。犬はシニア期（7歳以上）に入ると医療費がほぼ倍になる傾向がある。猫は犬よりやや安い傾向があるけど、腎臓病の発症率が高く、長期通院になるとそれなりにかさむ。若くて健康な子を飼い始めたばかりの家庭と、10歳を超えたシニアと暮らしている家庭では、同じ「平均9万円」という数字を見ても意味がまったく違う。

この数字、実生活に置き換えると

9万円というのは年間の話だから、急に手術や入院が入った場合に「単年で20〜30万円」になることがある。ペット保険に入っていない状態でこれが来ると、一瞬で貯金が飛ぶ金額だったりする。保険料が年3〜4万円だとして、1回の手術で元が取れる計算になることが多い。「まだ若いから保険はいらない」という判断は理解できるけど、事故や誤飲は年齢に関係ないので、けっこうギャンブルな判断だと思う。

診断ではどのランクになる？

診断は10段階で出る。面白いのは、「自分はだいたいRかNくらいかな」と思っていた人がCかDに落ちるケースが意外と多いこと。SR以上に入れるのは上位3割くらいで、年間10万円以上コンスタントに使っている層だったりする。LEGENDはもうほぼ別の話。

自分が実際にどのランクに出るか、数字を入れてみると思ってたより違う結果が出ることがある。

🎯 犬・猫の飼い主の年間動物病院費用ランク診断

年間動物病院費用を入力してください

万円/年

このランク名、なんか人に言いたくなるやつだと思う。「うちの子、獣医と名前で呼び合う仲まで連れてったわ」ってXに書いてる人の気持ち、ちょっとわかった気がした。

診断後の次の一手

Dランク以下だったとして、それは今の状況の話でしかない。問題は「もしこれから大きな医療費がかかったとき、準備があるか」だったりする。

ペット保険は「健康なうちにしか入れない」という制約がある。持病ができてからでは加入を断られるケースが多い。だから、今ペットが若くて健康なうちに選択肢を確認しておくのが、一番コスパのいい動き方だと思う。アニコムは国内最大規模のペット保険で、犬猫どちらにも対応している。見積もりだけなら無料でできる。

よくある質問

犬と猫、どちらが年間医療費が高い？

一般的には犬のほうが高い傾向がある。犬は体格が大きい分、薬の量や手術費用が猫より高くなりやすいのが実態だったりする。ただ、猫は腎臓病や糖尿病など長期通院が必要な病気が多く、シニア期以降は差が縮まることが多い。ペットフード協会の調査でも、犬のほうが平均医療費はやや高い結果が出ている。

「平均9万円」と「中央値」はどう違う？

平均は高額支出の家庭に引き上げられるので、「普通の飼い主の感覚」よりは高めに出る。中央値（全体を並べたときのちょうど真ん中の値）は6〜7万円前後と推定されていて、これが「多数派の実態」に近い数字だと思う。「平均9万円を下回ってるから安心」というより「中央値と自分の支出を比べるほうが現実に近い」という見方のほうが参考になる。

DランクからRランクに上げるには何をすればいい？

定期健診を年1回入れるだけで、大きな病気の早期発見につながってトータルの医療費が下がることがある。それと、ペット保険に入っていないなら今が判断どきだと思う。若くて健康なうちしか加入できない保険がほとんどで、後になってから「入ればよかった」となるパターンが多い。アニコムなら月々の保険料と補償内容を無料で確認できる。まず見積もりを出してみるだけでも、選択肢が見えてくる。