年収・貯蓄の平均データ｜あなたの収入と貯蓄は日本人の「普通」と比べてどう？

東海エリアの平均年収、420万円らしい。トヨタがある愛知を抱えてるエリアにしては、思ったより低くない？ 実際のデータを見ると、もうちょっと細かく実態がわかる。 東海エリアの平均年収はいくら？ 国税庁の民間給与実態統計調査（都道府県別、2024年分）によると、東海4県の平均年収はおおよそ以下の通りだ。 都道府県 平均年収（目安） 全国順位（目安） 愛知県 約450万円 全国5位前後 静岡県 約420万円 全国10位前後 岐阜県 約390万円 全国20位前後 三重県 約410万円 全国15位前後 エリア全体の平均を合算すると420万円あたりに落ち着く、というのが実態だったりする。ただこれ、税引き前の数字だから、手取りで考えると330〜340万円くらいの話になる。月28万円前後。想像してた生活感と、ちょっとズレた人もいるんじゃないかと思う。 この調査は2024年分のデータで、最新に近い数字だ。 なぜ愛知と岐阜でこんなに差が出るか 愛知が全国でも上位に来る理由は、正直トヨタグループの存在感が大きい。自動車関連の製造業・サプライチェーン全体で中高年収帯の雇用が厚く、平均を引き上げている。 一方の岐阜・三重は、製造業があるとはいえ中小規模の工場が多い。愛知に比べると産業の集積度が落ちて、どうしても年収水準が下がりやすい構造になってる。静岡はヤマハ・スズキ・ホンドがあるぶんマシだけど、愛知ほど突き抜けてはいない。東海エリアといっても、愛知に住んでるかどうかで話がかなり変わる、というのがリアルだったりする。 あ、話がずれたけど、分布の話もしておかないといけない。 年収の分布を見ると「壁」の位置がわかる 年収帯 割合（目安） 200万円未満 約10% 200〜400万円 約35% 400〜600万円 約32% 600〜800万円 約13% 800万円以上 約10% 400万円台にいる人が一番多い、というのがこのデータの読み方だ。ただ、グラフで見ると600万円を超えたあたりから急に人が減る。この600万円の壁、なんか急勾配で笑えない感じがする。 東海エリアは「製造業の好景気」のイメージが強いけど、恩恵を受けてるのは大手の正社員だけだったりする。中小の製造業・サービス業・小売に勤めてる人は、全国平均とほぼ変わらない水準だったりするのが実態だ。 「東海で年収420万円」が意味すること 物価の安さで考えると、東海の420万円は東京の480万円くらいの生活感になる、という話を聞いたことがある。名古屋の賃貸相場は都心の6〜7割くらいだし、確かに感覚はそっちに近い。ただそれで「まあいっか」と思い続けると、転職市場での自分の数字が気づかないまま下がっていく、という怖さもある。 診断では10段階に分けてるんだけど、SR以上に入れるのは上位15%くらいだったりする。「トヨタの本社採用枠の人」というLEGENDは、もうほぼ別次元の話。意外なのは、自分では「まあ平均くらいはある」と思ってた人がNかCに出るパターンが多いこと。 実際に数字を入れてみると、思ってた自分の位置がけっこう変わる。 🎯 東海エリア在住者の年収ランク診断 年収を入力してください 万円 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com このランク名、なんか人に言いたくなるやつじゃないかと思う。 ...

近畿エリアの平均年収、400万円らしい。梅田や難波を歩いてると、もうちょっと高そうな気がしてくるんだけど。 実際のデータを見ると、もうちょっと細かく実態がわかる。 近畿の平均年収はどれくらい？ 国税庁の民間給与実態統計調査（2023年分）によると、近畿2府4県の給与所得者の平均給与はおおよそ400万円前後。ただし、これは大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山をまとめた数字で、府県によってけっこう差がある。 大阪が引き上げている側で、奈良・和歌山は引き下げ側に位置することが多い。 年収帯 近畿の割合（概算） 200万円未満 約17% 200〜400万円 約38% 400〜600万円 約28% 600〜800万円 約11% 800万円以上 約6% ※国税庁 民間給与実態統計調査（2023年分）をもとにした概算値 ちょっと待ってほしいんだけど、400万円って税引き前だから、手取りにすると320万円台くらいになる。月換算で27万円前後。大阪市内で一人暮らしして、家賃8万円払って、食費と交際費を出したら、正直あんまり余らない数字だなと思う。 近畿内でこんなに差がある 大阪と奈良・和歌山では、平均年収に50〜80万円近い開きがある年もある。 府県 平均年収（概算） 大阪府 約420〜430万円 兵庫県 約400〜410万円 京都府 約390〜400万円 奈良県 約370〜380万円 滋賀県 約380〜390万円 和歌山県 約350〜360万円 ※国税庁データをもとにした概算 大阪が高いのは、企業の本社・拠点集積と金融・商社系が多いから。和歌山が低いのは製造・農林水産系が多く、大企業の雇用が少ないという構造的な話だったりする。 あ、話がずれたけど、生活コストも地域差がある。大阪市内の賃貸は京都・神戸に比べて割安なケースも多く、「年収は高いけど家賃も高い」という関東パターンが近畿では必ずしも成立しない。年収だけで豊かさを測れないのが、近畿エリアのわりと面白いところだと思う。 上位10%の壁は思ったより低かった 近畿エリアで上位10%に入るのは、年収にして600万円台半ばあたりから。600万円と聞くとハードルが高そうだけど、全体分布を見ると「そこそこ普通の会社員でも、ちょっと頑張れば届く圏内」だったりする。 診断では10段階に分けてるんだけど、SR以上に入れるのは上位15%くらい。LEGENDはもう「梅田タワーの上層階」の話。意外なのは、「自分はわりといけてる」と思ってた層がNやCに落ちるパターンが多いこと。近畿平均の400万円、思ったより高い数字なのか低い数字なのか、実際に試してみると見方が変わる。 どのランクに出るか、まず確認してみるといい。 🎯 近畿エリア在住者の年収ランク診断 年収を入力してください 万円 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com このランク名、なんか関西の友達に送りたくなるやつじゃないかと思う。 ...

関東エリアで働く人の平均年収、460万円らしい。「え、意外と低くない？」と思ったか、「思ったより高い」と思ったか、その反応で自分の立ち位置がちょっとわかる。東京で普通に生活してたら、それくらいもらってて当然な気がしてたりするんだけど、これが現実だったりする。 実際のデータを見ると、もう少し細かく実態がわかる。 関東の平均年収はいくら？ 国税庁の民間給与実態統計調査（2023年分）によると、関東エリア全体の平均給与は約460万円。これは給与所得者全体の平均で、税引き前の数字だ。手取りに換算すると、社会保険や所得税を引いて大体350〜370万円くらいになる計算。 月換算すると約29〜31万円。東京の家賃相場が1Kで10万円前後だとすると、ひとり暮らしだとわりとギリギリな感覚もある。 年収帯 関東エリアの割合 200万円未満 約13% 200〜400万円 約34% 400〜600万円 約27% 600〜800万円 約14% 800万円以上 約12% 400万円台が最も多い層になっていて、600万円以上は上位26%くらいに入る計算だ。「年収600万あれば余裕」という感覚があるとしたら、それは上位4人に1人の話をしているってことになる。 関東内でも、東京と埼玉じゃぜんぜん違う 「関東」とひとくくりにしても、都市によってかなり差がある。東京都の平均は500万円超、神奈川も480万円前後と高めだけど、埼玉・千葉は420〜440万円帯だったりする。同じ「関東在住」でも、50〜80万円の差が普通に存在してる。 都道府県 平均年収（概算） 東京都 約510万円 神奈川県 約480万円 千葉県 約440万円 埼玉県 約430万円 なぜこの差が生まれるかというと、単純に企業の本社集中度と業種の違いだと思う。東京都心には外資・IT・金融が集まってて、平均を押し上げている。埼玉・千葉は製造業やサービス業の比率が高く、職種の構成が違う。 あ、話がちょっとずれたけど、重要なのは「関東にいる」という事実より「どの業種・職種にいるか」の方が年収への影響がでかいということだったりする。 「普通」の壁が意外と低いという現実 460万円の平均というのは、ザックリ言うと「関東で働いてる人の真ん中あたり」の話だ。ということは、500万円に乗るだけで上位40%前後に入れる計算になる。「平均を超える」というハードルは、思ってたより低い。 診断では10段階に分けてるんだけど、SR以上に入れるのは上位15%くらいだったりする。URとLEGENDはもうほぼ別の話。意外なのは、「自分はRくらいかな」と思ってた人がNやCに落ちるパターンが多いこと。関東の生活コストで感覚が麻痺してると、数字の実態がズレてくる。 実際に数字を入れてみると、思ってた自分の位置がけっこう変わる。 🎯 関東エリアの年収ランク診断 年収を入力してください 万円 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com このランク名、なんか人に言いたくなるやつじゃないかと思う。 ...

30代男性の月間平均残業時間、23.5時間らしい。週に直すと毎週6時間近く上乗せされている計算になる。働き方改革がいくら進んでも、この数字はそんなに動いていないのが実態だったりする。 実際のデータを見ると、平均だけじゃ見えてこない部分がある。 30代男性の月間残業時間、分布の実態は？ 厚労省の毎月勤労統計調査（2025年）によると、30代男性の月間平均残業は23.5時間。ただ「23.5時間が普通」という解釈は、ちょっとズレてる気がする。 月間残業時間 割合 年間換算 0時間 約27% 0時間 1〜20時間 約31% 最大240時間 21〜45時間 約29% 最大540時間 45〜80時間 約10% 最大960時間 80時間超 約3% 960時間超 中央値は約18時間で、平均より5時間以上低い。残業ゼロの層と月60時間超えの層が両極に存在していて、後者が平均を引き上げているから。 リクルートワークス研究所の働き方調査（2024年）でも同傾向が確認されていて、30代男性は「管理職手前で業務が集中する時期」という構造がある。課長になる前の「仕事は任されるが権限はない」状態が、残業時間の積み上がりとして出やすいってことだ。 「平均くらいの残業」と思ってる人が診断すると、どうなる？ 月20〜30時間の残業を「まあ普通」と感じている人が多い。実際、分布で見ると月21〜45時間の層は全体の約29%で、この辺をウロウロしているのが「リアルな30代男性」だったりする。 診断では10段階に分けてるんだけど、SR以上に入るのは上位15%くらい。意外なのは、「月20時間くらい」と言っていた人がNランクど真ん中に収まるパターンが多いこと。「そこそこ残業してる」という自己認識と、実際の位置にけっこう差がある。 ランク名の話をすると、上位は「月100h超えの猛者」「終電で帰れたら奇跡」という感じ。下のほうに行くと「残業ゼロ、マジでゼロ」というそっちはそっちで気になる名前になってる。あ、全部見せると試す気がなくなるのでこのくらいにしておく。 どのランクに出るか、実際に入力してみるといい。 🎯 30代男性の月間残業時間ランク診断 月間残業時間を入力してください 時間 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com このランク名、なんか人に言いたくなるやつだと思う。 ...

係長になれば年収600万円は余裕だと思ってた。厚労省の2024年調査を引いたら、係長級男性の平均は570万円だった。管理職の入口でも、思ったよりずっと地味な数字が待ってる、というのが実態だったりする。 ただ、平均だけ見ててもあまり意味がなかったりする。 役職別に見ると、差は想像以上に大きい 厚生労働省の賃金構造基本統計調査（2024年）によると、管理職男性の年収は役職ごとにこんな感じになっている。 役職 平均年収（推計） 全男性平均との差 部長級 約880万円 ＋約440万円 課長級 約720万円 ＋約280万円 係長級 約570万円 ＋約130万円 ※全男性平均は約440万円（国税庁 民間給与実態統計調査 2024年）。月給ベース×12＋賞与の推計値。企業規模・業種によって大きく変動する。 係長と課長の差が約150万円、課長と部長の差がさらに160万円近くある。役職が上がるほど開く構造だ。 この数字を最初に見たとき、正直ちょっとしんどかった。係長570万円というのは額面の話で、社会保険料と税金を引くと手取りは430〜450万円くらいになることが多い。月に換算すると35〜38万円。部下の面倒を見ながら残業代もなし、というのが係長の現実だったりする。 なぜこの差が生まれるかというと、日本企業の給与体系は「役職ポイント」が直接反映される仕組みになってることが多いから。係長→課長のジャンプは職責の幅が広がる分、給与も段階的に引き上げられる設計になってる。ただ業界格差が思った以上に大きく、製造業・金融の部長と、サービス業・小売業の部長では年収が300〜400万円違うケースも珍しくない。同じ「課長」でも会社によって年収が200万以上変わるのが、日本の管理職の実態だ。 企業規模で年収はさらに変わる 役職だけで見ると見えてこない要素がある。企業規模だ。 厚労省の調査では、従業員1,000人以上の大企業と、100〜300人規模の中堅企業を比較すると、同じ課長職でも年収に100〜150万円の差が出ることがわかっている。大企業の課長が850万円近くもらっているケースがある一方で、中小企業の課長は600万円前後というパターンが珍しくない。 業界の話もしておくと、金融・保険・情報通信と、小売・飲食・介護サービスでは、部長クラスでも年収が500万円近く変わる。「管理職になれば安泰」という感覚は、業界によっては完全に幻想だ。 もう一つ見落とされやすいのが賞与の比率。年収570万円の係長のうち、賞与が4ヶ月分出る会社と2ヶ月分の会社では、月給ベースでの手取り感が全然違う。手取りで比較するときは、賞与の月数と社保の自己負担率を必ず確認した方がいい。 管理職になるコスト、意外と計算されてない 年収が上がるのは確かだが、管理職になることで失うものもある。 残業代がなくなる。これが一番デカい。係長になる前に月20〜30時間の残業をしていた人なら、残業代だけで年間50〜80万円近くもらっていたケースがある。係長昇格で年収が30万上がっても、残業代が消えたら実質的にマイナスになることもある。 精神的なコストも見えにくい。部下のマネジメント・評価面談・業績責任が一気に乗ってくる。この「コスト」を年収に換算して考えている人は、意外と少ない。 管理職の年収をそのまま「良い/悪い」で評価するより、「昇進前後で何が変わって、差し引きどうなったか」で見た方が現実に近い。 管理職の「勘違い」が一番多いゾーン あ、話がちょっとずれるけど、これを書きながら新卒のころを思い出した。あのころ「課長になったら年収1000万円は固い」と漠然と信じてた。まわりもそんな感じだった気がする。 それはともかく、勘違いが一番多いのはたぶんRとNのゾーンだと思う。 この記事では10段階でランク分けしてて、課長の等身大ゾーンが「N（課長の等身大リアル）」あたりに収まる設計にしてある。SR以上に入れるのは管理職全体でも上位15%くらいだったりする。意外なのは、自分では「まあRくらいかな」と思って入力したら、CかDに落ちるパターンがけっこう多いこと。業界格差が思った以上に効いてくる。 実際に数字を入れてみると、思ってた自分の位置がかなり変わる。 🎯 管理職男性の年収ランク診断 年収を入力してください 万円 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com このランク名、なんか人に言いたくなるやつじゃないかと思う。 ...

大学生のバイト月収の全国平均、5.3万円らしい。「え、思ったより少ない」と思ったか「意外とそんなもんか」と思ったか、どっちだろう。ちなみに上位5%は月10万円を超えてくる、という現実もある。 大学生のバイト月収、実態はどんな分布？ 全国大学生協連合会の学生生活実態調査によると、大学生のバイト月収の平均は約5.3万円。ただしこの数字には、テスト前の「今月ほぼゼロ」という月も、夏休みに稼ぎまくった月も全部混ざって出てきた平均値に近い。年間を通した実態を月換算した数字、と思って見た方がいい。 月収帯 割合（目安） 10万円以上 約6% 8〜10万円未満 約12% 6〜8万円未満 約22% 4〜6万円未満 約25% 2〜4万円未満 約24% 2万円未満 約11% 面白いのは、6万円を超えると「平均超え」になること。週3、時給1,100円台でシフトをきちんと入れればほぼ達成できる水準だったりする。「もしかして俺、けっこう上の方かも」ってなる人、わりといると思う。 実はこの分布でもう一つ注目してほしいのが、2万円未満の層が11%いるという点だ。全バイト学生の約9人に1人は、ほぼ象徴的な収入しか得ていない。これはサークルや研究が多忙な学生、あるいは奨学金と親の仕送りで生活できているから本当にバイトが「暇つぶし兼小遣い稼ぎ」になってる層だ。一方で10万円超の6%は、どこかで「稼ぎを最大化する」という判断を意識的にしている。同じ24時間を持っている学生で、これだけの差が生まれる。 5.3万円という数字の裏側 標準偏差が3.0万円ある、というのが実はかなり大事で、これは「平均周辺にみんな集まってる」というより「かなりバラけてる」ことを示している。2万円台の層と8万円台の層が普通に混在してるわけだ。 なぜそこまでバラつくかといえば、一人暮らし学生と実家暮らし学生の差がそのまま出てくるから。家賃を自分で払わないといけない学生は必然的に週4〜5入れる。実家で仕送りもある学生はバイトを小遣い稼ぎ程度に留める。同じ「大学生」でも、置かれている状況が全然違う。 地域差もバカにならない。都市部と地方では最低賃金がそもそも違う。東京・大阪圏で深夜含む飲食バイトをやっていれば、時給1,200〜1,500円が当たり前になりつつある。一方で地方中核都市では時給900〜1,000円台が主流で、同じシフト時間でも月収が2〜3万円以上変わってくる。平均5.3万円、という数字が「全国均一の話」でないことは頭に入れておきたい。 あ、話がちょっとずれるけど——就活やゼミが本格化してくる4年生後半、バイト月収が自然と下がる人はかなり多い。バイトを減らしたいわけじゃなくて、減らさざるを得ない感じ。この辺も全体平均を引き下げてる要因のひとつだ。OB訪問・インターン・研究発表と重なる時期は、シフトを削らざるを得なくなる。「稼ぐ力」があっても、使える時間が消えていく。 バイト種別で全然違う月収の天井 バイトの種類が変わるだけで、月収の上限がそもそも変わる。 居酒屋・飲食の深夜帯は時給が高く、かつシフトを詰め込みやすい。金曜〜日曜の22時以降に入れる学生は、週末だけで月4〜5万円を稼ぎ出すことがある。デメリットは体力消耗と翌日の授業への影響で、長期的に続けられる人は限られる。 コンビニ・スーパーは安定しているが時給の伸びが頭打ちになりやすい。経験年数が増えても時給が上がりにくいのが実態で、働き続けるモチベーションが下がりやすい。 家庭教師・塾講師は時給1,500〜3,000円台が普通にあり、週2〜3コマでも月収5〜8万円に届く。ただし担当生徒が合格シーズンを終えると仕事が消えることがある、という不安定さがある。稼げる単価の高さと、安定稼働の難しさが表裏一体だ。 単発バイト（派遣・イベントスタッフ）は空き時間に入れるが、月収として安定させるには件数をこなす必要がある。入れる時期と入れない時期の波が激しく、平均値を出しにくい働き方だ。 診断ランクをちょっとだけ先出し この診断では10段階のランクに分けてる。LEGENDは月収14万円超あたり。「掛け持ち＋深夜シフト常連」みたいな人じゃないとなかなか届かない。正直ちょっと別次元の話だ。 SR帯（月収9〜10万円台）は「ガチ勢」と言われるゾーン。都市部なら飲食とアパレルの掛け持ちで届くことがある。シフトに人生を捧げてる感はあるが、実際そこそこいる。週5〜6でシフトに入り、授業との両立を時間割レベルで管理している。バイトをガチで運営している、という表現がしっくりくる層だ。 N帯（月収3.8〜6.8万円）が「リアル学生のど真ん中」。一番人口が多い層で、ランク名どおりの等身大感がある。遊びにも使えて、貯金も少しできる。授業をそんなに犠牲にしない範囲で稼いでいる、という絶妙なバランスで生きている。自分がどの帯に入るか、今すぐ確かめてみるといい。 🎯 大学生のバイト月収ランク診断 バイト月収を入力してください 万円/月 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com 診断後の「次の一手」 Nランク以下だったとして、まず気にしてほしいのは時給だ。 ...

日本人の生涯転職回数、平均1.8回らしい。 「転職の時代」「もう終身雇用は終わった」みたいな話を毎日みたいに目にするわりに、実数はこんなものだったのか、と正直ちょっと拍子抜けした。SNSで流れてくる「転職で年収150万アップ」みたいな話と、実態の数字がここまでズレてるってのが面白い。 日本人の生涯転職回数はどれくらい？ 厚生労働省の雇用動向調査（2023年）によると、年間の転職者数は約307万人。これを労働者人口で割った転職入職率は2.7%前後で、ここ数年ほぼ横ばいで推移している。 生涯の累計回数を直接調査した統計は少ないんだけど、同調査の累積データや民間調査を重ねると、日本人の生涯平均転職回数はおよそ1.8回というのが実態に近い数字になる。 生涯転職回数 推定割合（目安） 0回 約40% 1回 約25% 2〜3回 約25% 4回以上 約10% ※ 厚生労働省 雇用動向調査（2023年）および複数の民間調査をもとに試算 この表を見て何か感じた？　「0回が40%もいるの？」というのが個人的には一番刺さった数字だったりする。転職が「当たり前」に見えるのは情報バイアスで、実際の日本人の4割はまだ一度も転職していない。 なんでこんなに平均が低いのか 転職した人が声を大きくSNSに投稿するから、転職って世の中全体でもっと普通のことに見える。でも30年同じ会社にいた人は特に何も発信しない。これ、サバイバーバイアスそのものだと思う。 あと、業界によって転職率の差がでかい。IT・コンサルは3〜5回が当たり前の世界だけど、製造業・公務員系は1回未満が普通だったりする。「日本人の平均」と言っても、そこには全然違う働き方をしてる人たちが混ざってる。 1.8という数字が高いか低いか、それはあなたがどの業界にいるかで全然変わる。 転職回数で自分のポジションを確認する この記事の診断では10段階にランク分けしている。 0回が「自分の市場価値を1回も確かめたことない人（Fランク）」で、4回を超えてくるとSSR〜URの領域。SR以上に入れるのは上位15%くらいで、LEGENDはもうほぼ別の話。 あ、ひとつ補足しておくと——「回数が多いほど良い」という診断じゃない。あくまで「日本人全体の中で自分はどのくらい動いてきた人間か」を確認するツール。それはともかく、まず自分の数字がどのランクに入るか確かめてみてほしい。 🎯 日本人全体の生涯転職回数ランク診断 生涯転職回数を入力してください 回 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com 診断したあと、どうするか Nランク以下（転職0〜1回）だった人へ ...

月間残業時間の日本人平均が「20時間」と聞いて、正直「少なくない？」と思った。「日本＝残業大国」のイメージで育ってきたから、50時間くらいが平均のつもりでいた。でもこの20時間、中身を見るとちょっとした罠がある。 日本人会社員の月間残業時間、実態はどうなってるの？ 厚生労働省の毎月勤労統計調査（2024年）によると、一般労働者の月間平均残業時間は約20時間。1日あたりに換算するとおよそ57分、つまりほぼ1時間ちょっとだ。 月間残業時間 全体に占める割合（目安） 0時間（残業なし） 約30% 1〜10時間 約20% 11〜20時間 約20% 21〜30時間 約13% 31〜45時間 約10% 46〜60時間 約5% 61時間以上 約2% この表を見ると、残業がほぼゼロの層が全体の約30%もいる。この人たちが平均値を大きく下に引っ張っているから、20時間という数字が実態より「少なめ」に見える構造になってる。働き方改革の影響で一般社員への残業抑制が進んだことや、パート・契約社員など残業の少ない雇用形態が統計に含まれることも、平均を押し下げる要因だ。 一方、月31時間以上の層は全体の約17%。統計上は少数派なんだけど、「日本の残業文化」の話になったとき真っ先に思い浮かぶのはこのゾーンだったりする。 「月20時間を少し超えたら、実は上位3割」 月21時間以上残業している人は全体の約30%。つまり20時間をちょっと超えた程度で、全国の会社員のなかで「上位3割」に入ってしまう。 「俺ってそんなに残業多くないよ」と思ってる人でも、月25〜30時間こなしてたら上位25%以内にいる可能性が高い。体感と実態がズレやすい数字だと思う。逆に月10時間以下なら、下位50%近辺の話になってくる。うっすら「みんなもっとやってるんじゃないの」と思ってたとしたら、それ実はかなりホワイトな環境に生きてる側だったりする。 ただ、この「体感のズレ」には理由がある。人間は自分の周囲の環境を基準にして「普通」を定義する。職場全員が月40時間残業している環境に3年いたら、それが当たり前になる。逆に定時退社が文化の会社にいる人は、月20時間でも「残業多め」と感じる。統計の数字を見て初めて、自分がいる環境のポジションがわかる。 業種・職種別に見ると平均20時間は"まやかし"になる 全体平均が20時間でも、業種によって実態はまったく違う。 建設業・運輸業・医療介護系は構造的に残業が多い。建設業では月40〜50時間が珍しくない現場も多く、2024年4月からの「建設業の残業上限規制適用」でようやく法的な上限が課されるようになった段階だ。運輸業も同様で、ドライバーの月間残業は以前は80時間超えが当たり前だった職場もある。 対して、IT・情報通信業は二極化が激しい。大手SIerや事業会社のシステム部門では残業管理が徹底されており月10〜15時間程度の層も多い一方、スタートアップや開発会社ではリリース直前に月60時間超えが続くことも普通にある。「IT系だから残業少ない」は完全に幻想で、会社と時期によって振れ幅が大きい。 小売・飲食・サービス業はパートや派遣の比率が高く、これらを含めると統計上の平均が下がる。正社員に絞ると印象が変わる場合が多い。 自分が何業種にいるかによって、「平均20時間との比較」の意味はかなり変わってくる。自分の業種平均との乖離を見るほうが、全体平均を見るよりも意味がある。 年齢・ライフステージで「同じ20時間」の重さが変わる ライフステージによって残業の重さはまったく違う。 20代のうちは、残業を「経験値を積む時間」として肯定的に捉えられるケースが多い。月30時間の残業も「成長のコスト」として消化できる。体力もあるし、プライベートの制約も比較的少ない。 ところが30代に入って子育てが絡んでくると、同じ20時間でも体感がまるで違う。保育園のお迎えに間に合わない、子供の寝顔しか見られない、休日に疲れて何もできない——残業時間の数字は同じでも、奪われるものの質が変わる。 40代で管理職になると「自分の残業」の概念が変わる。部下の残業を管理する立場になり、自分の残業は「見えにくいもの」になっていく。管理職は残業代が出ないケースも多く（管理監督者の扱い）、実態として月40〜50時間働いていても「残業なし」として統計に上がらない。平均値がさらに歪む要因がここにもある。 「サービス残業」は統計に入らない もう一つ重要な罠がある。厚労省の統計は「会社が把握している残業時間」が元になっている。申告制の会社で上司に気を遣って残業を少なめに申告している人、タイムカードを打ってから仕事を続けている人、持ち帰り仕事をしている人——これらは統計に反映されない。 日本労働組合総連合会（連合）の調査では、サービス残業を含む実態残業時間は統計より月平均5〜10時間多いという結果が出ることもある。「申告上は20時間だけど、実態は30時間」という人は珍しくない。 自分の本当の残業時間を把握するには、1週間だけでいいので実際に作業した時間をメモしてみるといい。スマホのカレンダーに「業務開始・終了」を記録するだけで、申告値との乖離がリアルにわかる。その数字が今自分がいるゾーンだ。 あ、話が少しズレるけど、ライフステージによって残業の重さってまったく違う気がする。20代のうちは「成長中だし」と思えることもあるけど、30代で子育てが絡んでくると同じ20時間でも体感がまるで違う。それはともかく、まず今自分がどのゾーンにいるかを確かめてみるといい。 この記事の診断は10段階で、LEGENDは月80時間超えのゾーン。「36協定の特別条項が人生の基準値」みたいな人の話だ。Nが平均帯で、Cより下は月10時間以下、定時ダッシュが当たり前の層になってくる。 🎯 日本人会社員の月間残業時間ランク診断 月間残業時間を入力してください 時間/月 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com 診断結果で変わる、次の一手 SR以上（月30時間超え）だった人へ ...

副業している人の平均月収、7.6万円 副業してる人の平均月収、7.6万円。 「え、意外と高くない？」と思った人、俺も最初そう感じた。でもこの数字、額面通りに受け取ると少し痛い目を見る。 実態を分布で見ると「平均」がいかにズレてるかわかる 総務省の就業構造基本調査（2022年）によると、副業を持つ就業者の副業収入の平均は月7.6万円。ただ、標準偏差が15万円というのが実態を物語っていて、要するに「一部の高収入者が平均値を大きく引き上げてる」という典型的な偏り方をしてる。 実際の分布を推計するとこんな感じ： 副業月収 割合（推計） 1万円未満 約28% 1〜5万円 約31% 5〜10万円 約16% 10〜20万円 約13% 20〜50万円 約8% 50万円以上 約4% 副業してる人の約6割が月5万円未満。中央値はおそらく2〜3万円台。 「なぜ平均が7.6万になるか」は単純で、クリエイターや投資家、フリーランスで本格化してる人が統計の上位に集まって、全体の数字を引き上げてるだけ。月50万・100万稼いでる人が少数いれば、平均なんてすぐ動く。 だから「月5万稼いでれば副業組の上位4割には入ってる可能性がある」という読み方の方が、7.6万という数字より正確だったりする。 副業収入は「今どのフェーズか」で全然変わる 始めた最初の1〜2年は月1〜3万円あれば正直まあまあ順調、というのが実態に近い。ブログ・動画・フリーランス案件どれをとっても、収入が安定するまでは時間がかかる。 月5〜10万円を超えてくる人は、本業で積んだスキルを副業に横展開できてる人が多い。エンジニアがフリーランス案件をとる、マーケターがSNS運用を受注する、みたいなパターン。このラインを越えると「趣味の延長」から「稼ぎの一本柱」に変わっていく感覚がある気がする。 月20万を超えると、本業との収入差が縮まって独立を視野に入れ始める人が出てくる。副業参加者全体の10〜12%くらいのゾーン。レアではあるけど、別世界の話でもない。 あ、話がちょっとずれたけど、要するに副業収入は「額」より「今どのフェーズか」で見た方が正確。7.6万という平均値に一喜一憂するより、自分が今どの位置にいるかを把握する方が先。 自分の副業収入は副業組の何%に入る？ この記事では副業収入を10段階でランク分けしてる。 LEGENDは「本業捨てようか本気で悩んでる段階」。副業収入が本業に迫りつつある人たちのゾーン。SR以上に入れるのは副業参加者のなかで上位20〜25%くらい。Nランクの「副業してる人のリアルな中間点」が月7〜8万円帯で、ここが実は一番悔しいゾーンだったりする。Fランクの「ほぼボランティア精神で月を越えてる」は笑えるけど、診断で自分がそこに出てきたらなんかちょっとしんどい。 🎯 副業している日本人の副業月収ランク診断 副業月収を入力してください 万円/月 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com 診断したあとの話 Dランク以下だったとしても、焦ることはそんなにない。 ...

片道39分を250日くり返したら、往復で年間325時間——丸13日以上が通勤で消える計算になる。有休の日数より多いかもしれない。それが日本人の通勤時間の「平均」だ。 日本人の通勤時間、どんな分布をしてる？ 総務省の社会生活基本調査（2021年調査）によると、有業者の片道平均通勤時間は約39分。ただ、平均という数字には罠がある。 片道通勤時間 割合（目安） 10分未満 約15% 10〜19分 約18% 20〜29分 約17% 30〜44分 約18% 45〜59分 約13% 60〜89分 約12% 90分以上 約7% 実は半数近くが片道30分未満で通勤できてる。なのに平均が39分になるのは、60分以上かかる長距離組が数字を引き上げてるから。埼玉・千葉・神奈川から都心に通うケースだと、片道1時間超えはむしろ当たり前で、90分越えも珍しくない。 あ、話がずれたけど、要は「平均39分」という数字の裏に、首都圏と地方の地域格差がかなり隠れてるってことだ。地方在住で「え、そんなに長いの？」と思った人は、たぶん30分未満の多数派に入ってる。 通勤時間が生活の質にどれだけ影響するか 「30分の壁」という感覚、わりとリアルだと思う。 片道30分を超えると、朝の余裕がじわじわなくなる。帰りも疲れが積み重なって、夕食後ぐったりするサイクルに入りやすい。逆に30分以内だと、「早起きして朝ごはん食べる」「帰りにジム寄る」が現実的な選択肢になってくる。体力や気力の問題じゃなくて、純粋に時間の問題だ。 ライフステージでも変わる。独身のうちは「少し遠くてもコストが安い物件」という選択ができる。でも子どもができると、保育園の送り迎えと通勤時間の合計が一気に生活のボトルネックになる。「60分通勤してたけど子どもが生まれて限界になり、転職して引っ越した」という人、周りに一人は絶対いる。 在宅・ハイブリッド勤務が広がった2020年以降、「週3出社なら60分でも許容範囲」という感覚の人は確かに増えた。ただ出社頻度が戻りつつある会社も増えてて、「週5フル出社になって無理すぎた」という声もちょくちょく聞く。通勤時間への耐性が、コロナ前より確実に下がってる気がする。 この記事のランク診断は10段階。片道5分以内か在宅の「ほぼ別次元」から、片道2時間超えの「もはや旅人」まで幅がある。SRランク以上（上位20%くらい）に入る人は、毎日片道50分以上を通勤に使ってる人たちだ。LEGENDはもう全国でもかなりの少数派で、「それ、毎日続けてて大丈夫？」と聞きたくなるレベルの話になる。 🎯 日本人の片道通勤時間ランク診断 片道通勤時間を入力してください 分 診断する 正しい値を入力してください 診断中... X LINE FB IG TikTok もう一度診断する japan-average.com 診断後の次の一手 SRランク以上だった人に正直に言うと——「しょうがない」で流してる人が多いけど、それは選択肢が見えてないだけだったりする。 在宅可・週3以上リモートOKの求人、思ってるより増えてる。dodaで「リモート可」を条件に絞って求人を見てみると、職種によっては通勤時間がほぼゼロになる選択肢が出てくる。今すぐ転職するつもりがなくても、「こういう求人があるんだ」と知っておくだけで、今の状況を受け入れるか動くかの判断が変わってくる。 ...